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広報

協会発足当時の広報活動

発足当時から日本VMD協会は情報活動を重視し「情報委員会」を設置、ユニークな活動を展開しました。(情報委員会の項を参照)その活動の重要な柱の一つが「情報発信」であり広報活動でした。会員が発信する情報を意識的に収集しファイル化したものをコミュニケーション誌「受信発信」として会員に配布するとともに、パブリシティ活動を積極的に展開しました。この場合、取材を待つのではなく、取材したくなるイベントを企画、VMDをテーマに会員の顔が見える連載企画を提案、実現させました。

協会の社会的認知拡大を図ったパブリシティ

なかでも、1988年4月から日本繊維新聞が連載した「VMDクリエーター歳時記」には、毎回異なる50名の協会員が登場し、発足間もない日本VMD協会の存在と会員の人となりを紹介しました。この経験は、委員会活動がエリアネットワークにかたちを変えた以降も引き継がれました。

 

1995年10月スタートし1年間週1回連載された繊研新聞コラム「これからのVMD」では、推進委員会をつくり協会が全面協力したことにより、VMDと協会の社会的認知拡大に大きく貢献しました。掲載記事は、「受信・発信」として他の情報と共にファイルされ、小冊子にして会員に配布されました。

ネット環境のもとでの広報活動

協会が発足した当時は、何よりもまずマスメディアの関係者に、VMDの重要性について理解してもらうことが大切でした。そのためにも脚を運んでほしいとの働きかけを重要し、直接取材してもらうことが一般的でした。しかしネット環境が整備された今日では、ある程度の情報をネットで検索し、知ることが可能ですが、わざわざ脚を運ばなくては、場のリアル感は実感できず、能動的に伝えたい意思は働きません。マスメディア関係者のより深い理解を促すために、直接会う、場に脚を運んでもらうことが、ネット環境のもとで、新たな意味を持ち始めています。そのためには、系統的で粘り強い働きかけが重要と考えます。現在開催されている「VMD Eyes Express」や「TERAKOYA」はリアルな情報を発信する場であり、新たな広報活動展開の契機となるものと考えます。

組織内の広報活動の活性化を

広報活動はとかく組織外に向けられることと考えられがちですが、会員への情報発信は重要です。この点で30年間の足跡を振り返ってみますと、連絡事務局の継続的な取り組みにより、発足当初から1995年5月まで全会員に向けた「VMD協会レポート」が通巻256号発行され、その後「会報」「21REPORT」と名称を変更し、2003年3月まで通巻431号が発行されました。同じ2003年3月に協会はホームページを開設、新たな情報発信を基本的にインターネットで行うようになりました。以降、その時々の情報は、協会外には盛んに発信されていますが、2003年以前のレポートに見られた、会員に向けた情報の発信に更なる密度を深めていくことが必要だと考えています。

(藤井秀雪)